ソニーの株価情報

株価*

時価総額

自己資本比率

ROE

ROIC

3,786円

22.8兆円

23.2%

14.5%

N/A

PER(実績)

PER(予想)

PBR

配当利回り

EV/EBITDA

 20.0倍

23.8倍

2.8倍

0.66%

N/A

*株価は2025/5/14の後場の場中の値。

ソニー:2025年3月期通期決算結果

売上高12兆9,571億円前期比▲0.5%
営業利益1兆4,072億円同16.4%増
当期純利益1兆1,416億円同17.6%増
平均為替レート1USD=152.5円 
 1ユーロ=163.6円 

ソニーの2025年3月期通期決算は微減収増益の決算であった。事業別ではG&NS、音楽事業、I&SS事業は増収増益、ET&S事業は減収増益、映画事業は売上・利益ともにほぼフラット、金融は減収減益となり全体で微減収増益となった。売上高は前期比▲0.5%の12兆9,571億円、営業利益は同16.4%増の1兆4,072億円、当期純利益は同17.6%増の1兆1,416億円であった。営業利益率は前期比1.6pt増の10.9%となった。

決算発表と同時に発行済株式の1.66%にあたる1億株、2,500億円を上限とする自社株買い、また金融事業をパーシャル・スピンオフさせて9月下旬にIPOをすると発表した。

 

セグメント別概況は

ゲーム&ネットワークサービス分野 (G&NS分野)

セグメント売上高4兆6,700億円前期比9%増
セグメント利益4,148億円 同46%増

G&NSは増収増益であったが、為替の影響は売上に+1,700億円、営業利益には+2億円であった。G&NSの売上高は前期比9%増の4兆6,700億円、セグメント利益は同46%増の4,148億円であった。アドオンコンテンツを含む自社制作以外のゲームソフトウェア販売の増加、ネットワークサービスの増収、為替の影響により増収であった。ソニーはPS5及び関連周辺機器の値上げを2024年9月にした。これにより大幅に収益性が改善した。セグメント利益はネットワークサービスの増収の影響、自社制作以外のゲームソフトウェア販売増加の影響が自社制作のゲームソフトウェア販売減少を相殺して増益となった。

2026年3月期通期の計画は売上高が前期比▲8%、セグメント利益が同16%増の予定である。

音楽分野

セグメント売上高1兆8,426億円前期比14%増
セグメント利益3,573億円同18%増

音楽分野は増収増益であった。音楽分野の売上高は前年同期比14%増の1兆8,426億円であった。為替の影響は売上に+738億円であった。音楽制作及び音楽出版におけるストリーミングサービスからの収入増加、映像メディア・プラットフォームにおけるイープラスの連結子会社化の影響、為替の影響等により増収となった。セグメント利益は同18%増の3,573億円であった。

2026年3月期通期の計画は売上高が前期比フラット、セグメント利益も同フラットの予定である。

映画分野

セグメント売上1兆5,059億円前期比ほぼフラット
セグメント利益1,173億円同ほぼフラット

映画分野は売上・利益ともに前期比ほぼフラットであった。映画分野の売上高は前期比0.85%増の1兆5,059億円であった。米ドルベースの売上高は同▲4%であった。Alamo Drafthouse(米映画館チェーン)、有料会員数増加によるCrunchyrollの増収があった一方テレビ番組制作における納入作品数の減少、メディアネットワークにおけるインド事業の視聴料及び広告料収入が減少した。セグメント利益は同▲0.3%の1,173億円であった。

2026年3月期通期の計画は売上高が前期比ほぼフラット、セグメント利益が同7%増の予定である。

エンタテインメント・テクノロジー&サービス分野 (ET&S分野)

セグメント売上高2兆4,093億円前期比▲2%
セグメント利益1,909億円同2%増

ET&Sは減収増益であった。売上高は前期比▲2%の2兆4,093億円、セグメント利益は同2%増の1,909億円であった。為替の影響は売上に+789億円、セグメント利益に+123億円であった。販売台数減少によるテレビの減収は為替の影響で相殺され、オペレーション費用の削減、為替の影響により増益となった。

2026年3月期通期の計画は売上高が前期比▲5%、セグメント利益が▲6%の予定である。

 

イメージング&センシング・ソリューション分野 (I&SS分野)

セグメント売上高1兆7,990億円前期比12%増
セグメント利益  2,611億円同35%増

I&SSは増収増益であった。売上高は前期比12%増の1兆7,990億円、セグメント利益は同35%増の2,611億円であった。為替の影響は売上に+959億円、営業利益に+634億円であった。モバイル機器向けイメージセンサーの増収、為替が増収の要因であった。製造経費の増加はあったが、為替の影響、モバイル機器向けイメージセンサーの新製品量産⽴上げにおける費用の減少等で相殺された。

2026年3月期通期の計画は売上高が前期比9%増、セグメント利益が同7%増の予定である。

 

⾦融分野

金融ビジネス収入8,386億円前期比▲47%
セグメント利益  1,305億円同▲25%

金融事業は減収減益であった。金融ビジネスの収入は前期比▲47%の8,386億円、セグメント利益は同▲25%の1,305億円であった。ソニー生命の減収、市況変動による特別勘定における資産運用益の減少が減収の要因、ソニー生命の減益、変額保険の最低保証等に係る市況変動による利益の減少が減益の要因であった。FY24におけるソニー生命の新契約高は前年度比11%増と、引き続き順調に伸長した。

 

 

2026年3月期会社予想

 

売上高11兆7,000億円前期比▲2.9%
営業利益1兆2,800億円同0.3%増
当期純利益9,300億円同▲12.9%
予想為替レート1USD=143円前後 
 1ユーロ=153円前後 

今期は減収減益を予定している。アメリカの関税政策で営業利益を1,000億円下押しすると試算している。

アナリストによる見解

今期はトランプ関税政策で減収減益の計画であるが、自社株買いと金融事業のIPOが好感されて決算発表後後場に株価は3%以上上昇した。